１００年の足跡　創立前史

近代日本における工業教育の出発点を辿ると、１８７２（明治５）年に頒布された、「学制」にまで遡ることになろう。そこでは、工業学校は中学校の一種として「諸モ術ノコトヲ教フ（第３７章二と規定されている。次いで、翌年に出された「学制二篇追加」では専門学校としても規定されているが、学校の内容については「外国教師ニテ教授スル高尚ナル学校」とあり、期待されるところは産業振興を牽引する指導者層の養成であったことがうかがえる。

こうした流れは、１８７９（明治１２）年に「学制」が廃止され、新たに「教育令」が公布されても受け継がれた。例えば、１８８１（明治１４）年に設立された東京職工学校（後の東京高等工業・東京工業大学）は、制度上は前年に改正された教育令に基づく中等教育機関としての工業学校であるが、その目的に「師範若しくは職工長となる者に必須なる諸般の工芸を教授する」とあることからもわかるように、実質的には高等教育機関としての役割を担っていた。このように、明治の前半期、特に初等・中等教育の中での実業教育・工業教育は普通教育に比ベて重きを置かれない傾向にあったといえる。

この時期、日本の主要工業部門の製造工場はまだ十分に発達していなかったため、政府は殖産興業に力を入れ、いわば「上からの資本主義化」に励んでいたという事情がその理由として指摘できよう。この段階では、科学・技術に重きを置いた工業教育を中等教育の中で行う必要性はさほど認識されていなかったのである。

ところが、明洽２０年代に入り、紡績・製糸などの軽工業を中心に産業の急速な発展が始まると、このような状況にも変化がみられるようになる。１８８６（明治１９）年に発令された「中学校令」が１８９１（明治２４）年に改正され、中学校に農業・工業・商業の専修科を設置することができるようになったことを始めとして、１８９４（明治２７）年に実科中学の設置が可能になったこと、実業補習学校規程（明治２６年）や実業教育国庫補助法（明治２７年）が制定されたことなど、職業教育・技術教育振興の動きが顕著となる中で、１８９９（明治３２）年２月７日に「実業学校令」が制定され、実業教育に関する制度は首尾一貫した体系としてまとめ上げられた。以後、１９４３（昭和１８）年に「中等学校令」が交付されるまで、日本の産業教育はこの「実業学校令」を軸として展開されることとなる。

「実業学校令」の制定を受けて、神奈川県でも１９００（明治３３）年に、町村立実業学校の設立を補助する目的で、実業教育補助費５,０００円が県議会で計上され、認可された。この補助費で、中郡立農業学校（のちに平塚に移転し県立農業学校となる現平塚農業高等学校の前身）、津久井郡立蚕業学校（昭和４年に廃校・現津久井高等学校はこの学校の開校を創立としている）等の農業学校が設立される。これとは別に、注目すベきは１８８２（明治１５）年に設立された横浜商法学校（現市立横浜商業高等学校）である。この学校は、横浜市内の１３カ町立という独特の経営形態をもっていた。即ち、横浜港の貿易を発展させてきた商人たちが自らの手で設立した学校であった。ところが工業の教育はというと、１９０２（明治３５）年に豊島小学校内に開校した、工廠の職工養成のための豊島村立実業補習学校（横須賀市立横須賀工業高等学校を経て現在の横須賀総合高等学校）と三浦郡立実業補習学校で若干行われているばかりという状況で、農業・商業には遅れを取っていた。

当時の神奈川県では、主たる産業は、横浜港から海外（主にアメリカ、フランス）に輸出する紡績原料としての生糸の生産で、県央の生糸生産地でも、機械を用いた紡績工業はまだ発達していなかった。従って、実業教育としてまず求められたのは、農業教育と高度な商業教育だったのである。

神奈川で初の県立工業学校が、平川町（当時の神奈川町字平尾前）の地に開校するまでのいきさつには、当時の神奈川の産業や政治状況が反映されていて興昧深いものがある。

１９０１（明治３４）年３月、神奈川県は、県内の工業教育のあり方について検討するため、神奈川県教育会（民間団体）に対して、「本県内に施設を有する工業教育の種類及学科程度に関する意見」を諮問した。同年５月、神奈川県教育会が提出した報告書には、県下の主要工業について戸数、人口、製造高などを調査したうえで、①今後の産業の発達上から必要となると考えられる学科として、造船・金工・木工科を横浜近辺に設置すべきである事、②現在既に開発の進んでいる県央の製糸業に対応して染織科を津久井・愛甲両郡近辺に設置すべき事、③将来の展望として、電気・窯業・図案科を横浜市近辺へ設置すベき事、等が述べられている。工業学科の設置地域として考えられたのは、大半が横浜市及びその周辺で、当時漸く工業開発の進み始めた横浜周辺に、工業学校設立の期待が高まりつつあった事が推察できる。

横浜の主たる産業は、明洽３０年代になっても依然として原料輸出を中心とした商業であったが、すでに１８９３（明洽２６）年には、貿易高において神戸港の後塵を拝する様になっていた。さらに、明治３１年頃には、大阪港にも圧倒されつつあり、その原因が、それぞれの港が抱える地域の工業力の差であることは明らかであった。本校の初代校長となる杉本源吾が、「神奈川縣の横浜に県立の工業学校が設立さるる事と為った、由来、同地は人も吾も日本第一の開港場として許して来たが、何だか此数年来衰運の兆しが見え初めて、其弟分たる神戸港の方が、大分羽振りが宜く為って来た。そこで色々調査の結果が、横濱には工場と云ふものが無い、夫れが横濱衰運の重要原因で有ろらと云ふことになり、就ては工業振興策の手初めとして、工業学校を建つることが、適切でもあり又根本的であると云った譚で工業学校を設立する事に成った」（福岡工業高校『卒業生千人記念誌』杉本源吾校長の記述）と述べているように、横浜に工業学校をという計画には、工業学校の設置によるＥ業の積極的な振興という発想があった。工業を興すためにまず工業教育をという考え方である。

１９０５（明治３８）年１１月、他県と比較して著しく遅れていた実業教育施設の拡充を目的として、神奈川県議会は、県立実業学校新設のための予算案を可決する。当時、県立の実業学校を持たないのは、全国で長埼と神奈川の２県のみであった。この予算は、当面農業学校の新設計画に充てられることとなり、１９０７（明洽４０）年に、県立農業学校（現在の県立平塚農業高等学校）が開校する。

一方で、同年１２月に、橘樹郡城郷村小川道之助議員と同郡橘村中村源左衛門議員からそれぞれ「県下ノ実情二鑑ムルニ商業教育ニ付キテハ夙（つ）トニ其ノ設備アリ農業学校ニ付テモ亦見ルヘキモノアラムトスルノ機運ニ向ヘリ獨り工業教育ニ対シテ未ダ何等ノ設備アラザルハ実ニ遺憾トスルトコロナリ」（小川建議一「工業ヲ振作スルノ道ヲ講ズルハ本県ノ富昌ヲ求ムル所以ナリ」（中村建議）との趣旨で県立工業学校設立の建議案が提出された。採決の末、中村議員の建議のみが採択されたが、県会理車会が工業学校新設の余地ありとの回答を行ったため、同建議案は建議者により撤回され、改めて「近イ将来ニオイテ工業学校ヲ設クルト云フ事ヲ理事者ニ望ム」との建議が提出され全会一致で認められた。こうして工業学校設置の動きは具体化へと向かうことになる。問題は学校をどこに誘致するかであった。

１９０６（明治３９）年１１月、神奈川県臨時議会で県立工業学校用地として横浜市南太田町字霞耕地ならびに西中耕地計９，５４５坪を購入する案が可決される。ここは元陸軍甲府連隊区司今部がおかれていたため通称「兵隊山」と呼ぱれていた場所で、当時は陸軍省の管理下にあった。現在の南区清水ヶ丘近辺の丘陵である。購入金額は４７，７２５円６７銭、内、市部負担が１８，１１０円４６銭、郡部負担が２９，６１５円２１銭であった。翌年３月には、隣接する官有地７２３坪を買い足すことも認められた。ところが実際の購入は、「陸軍省ノ都合ニ依リテ急ニ買入レル事ガ出来ナイ」との理由で買い足し分も併せて翌年度に繰り廷べられることになる。

当時の県議会は、横浜市選出議員を中心とした市部会と郡部の議員で構成された郡部会から成っていたが、横浜市のに業振興に有利な「南太田」案が可決されたことは、特に橘樹郡（現在の川崎市全域と横浜市鶴見区、神奈川区、保土ケ谷区）選出の議員の反発を買い、市部会との間に対立が生じる。工業化の遅れていた横浜は、振興策としての誘致に懸命であったし、郡部会はすでに開発の進んだ工業地帯であった鶴見から子安一帯に工業学校が設置されることを期待したのである。

１１月５日、県議会開会式で周布公平知事が工業学校設立の早期実現を希望する旨の演説をおこない、同２４日には市郡双方から５人ずつの交渉委員を選出し、話し合いでの解決を図るが、結局不調に終わる。市部会と郡部会の対立に加えて、郡部会内では政友会系議員と非政友会系議員の対立も表面化していた。１２月４日の県議会では県予算臨時歳出部の工業学校費が、ついに「延期ノ精神デ」全額削除されるにいたる。

こうした中、橘樹郡部会は、南太田の用地に対して代替地を提供することで、工業学校を郡部へ誘致しようという動きを見せた。無償で用地提供の申し出があった子安村（現神奈川区子安）、城郷付（現神奈川区羽沢付近）、保土ケ谷村（現保土ケ谷区）、生見尾村（現鶴見区鶴見近辺）のうち、子安、城郷、生見尾三村の提供地を候補地として知事に上申し、更に該当地が不適当と判断された場合は他の候補地を選定することを加えて意見書として提出することを決定する。「該敷地に就ては本郡内に設置さるべく従前よりの行かかりとなり居る事なれば、此際本郡は一致の行動を採りて飽くまでその意志を貫かん事を望む」との方針で議論された末の結論であり、その思いには並々ならぬものがあった。翌年１１月、橘樹郡会議長から提出された候補地（東神奈川駅近辺と小机駅近辺）と南太田の現工業学校用地との比較検討を要請する建議郡部選出議員から提出される。

この年、同時に南太田の用地に早期建設を目指す動きも進められていた。１２月３日、神奈川県議会では市内南太田の県有地に２，１５０坪、１０，７５０円の追加購入が認められ、県議会参事会において、教室その他の費用を要する部分については明治４４年度に建設を延期するも、宿直室等の着工を認可し、そのための予算１１，７３１円あまりを次年度予算として上程することが決議される。しかし、この決議は県議会では郡部議員の反対多数によって否決され、予算は全額削除されることなった。工業学校の建設予算は３年連続して上程され否決されたわけである。ここにおいて、南太田に工業学校を建設する計画は事実上頓挫した形となる。

事態が進展したのは翌年の１２月であった。神奈川県議会で工業学校の建設に係る予算を３ヵ年継続で拠出することが認可され、４４年度着工、４５年度開校との計画が発表される。このとき決定された予算計團は次のような内容であった。

明洽４４年度　３８，１９９円２１銭

明治４５年度　３２，２７５円３１銭

明治４６年度　２２，０２４円９６銭

計　９２，４９９円４８銭

問題となっていた用地については、郡部会市部会双方からの歩み寄りが見られた。県議会で用地決定に関する質疑が行われる中で、橘樹郡選出議員から「先年橘樹郡ヨリモ敷地ヲ提供シタル事モゴザイマス、又橘樹郡ニ御指定ニナレバ寄附金ヲスルト云フ事モアリマス（中略）橘樹郡ヨリ先年希望シマシタ意思ヲ徳義上容レルト云フ考ヲ以テ、適当ナル敷地ヲ選定セラレル事ヲ希望」するとの意見が提出されたのに対して、市部選出議員からは「現在ノ御指定地以上、ヨリ以上ノ上地ガ有リマシタラバ、縣理事者ガ公平ナル御判断ヲ以テ御選定ニナルノニ何等ノ事情ニ拘束セラレザラン事ヲ希望」すると意見が述べられている。

用地の決定を見ない段階で、新しく設置する工業学校にどのような科を置くことが適当かについては既に議論が行われてた。

１９０８（明治４１）年１１月２４日、神奈川県議会では次年度のず算審議の中で、新設する工業学校には機械・建築の２科を設置し定員は両科併せて１８０名程度との計画を発表するが、質疑の中では次のようなやりとりが行われている。「本県ノ如キハ恐ラク横浜市ヲ除イテハ農業本位ノ県デアッテ、農業学校ヲ立ツテスラ其農業学校ニ入学サセル處ノ子弟ノ人員が誠ニ少ナイ」との意見に対して県当局は県内の造船・金属加工・建築等に従事する人□を示して１学年６０名機械科４０名、建築科２０名）の募集は充分満たすであろう旨説明している。

１９１０（明治４３）年１月には、荒川義太郎横浜市長が県立工業学校に設置する課程に関する建議を県当局に対して提出した。「横浜市の産業の発達にあわせて機械・建築以外の課程も設置することを希望する」と同時に、付属補習学校として染色・電気の２科を設置することを希望する旨の建議も提出され、県当局は染色科を本科課程として設置する余地があるとの回答をしている。荒川市長はこの前後にいくつかの工業振興策を具体化しているが、その影響を受けて発達しつつあった新産業として、輸出向け帽子材料である麻真田の紡績や蒸気機関の代わりに使用されるようになった電動機械の存在が、染色・電気科新設の要請の背景となっている。染色（図案）科・電気科の新設は１９１５（大正４）年、工業補習学校の附設は１９１６（大正５）年に実現をみることとなる。

１９１０（明治４３）年２月、県当局から、南太田の用地を売却した上で横浜市東部（保土ケ谷ヨリ東神奈川ノ間）に新たに約一万坪の土地を購入するための予算として９８，１５４円が県議会に上程され可決される。南太田の県有地は約１４９，０００円で売却することが可能であると見積もられ、その中から約５０，０００円が施設の建設予算となる計画であった。実際には南太田の上地は売却されることなく、１９２３（大正12）年に、横浜高等商業学校（現横浜国立大学）が開校する際の敷地となる。

同年３月、新しい用地が横浜市神奈川町平尾前に決定され、建物は翌年３月竣工との計画が決まる。この場所は、１９００（明治３３）年に橘樹郡から横浜市に編入されたところで、橘樹郡と横浜市の境界に当たり、鶴見・横浜どちらの工業地域にも近い。また、通学の便を考えても、東神奈川駅から徒歩圏内であることなど、市部郡部双方の要望を満たすことのできる場所であったと言えよう。敷地面積は１，０００坪、収容価格は１坪当たり田５円５０銭、畑６円５０銭、宅地８円、沿道宅地１０円であった。

明治45年頃の横浜市付近の地図